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耐震診断を勧められた

2014年5月1日

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2000年6月1日の建築基準法の大改正以前に建てられた家は、耐震性を計算されていない可能性が高いということを、第1章で説明しました。また、改正以降の建物でも、暇疵などがあれば耐震性に問題が出る場合もあります。リフォーム前に耐震診断を行い、構造的な健全性を確認するのは大切なことです。実際、市町村などでは、特に古い住宅に対して耐震診断を受けることを勧めています。市町村によっては無料で行ってくれるところもあるようです。
だれでもできる簡易耐震診断
耐震診断には簡易耐震診断と一般耐震診断(耐震精密診断)のふた通りがありますが、簡易診断は簡単なチェックシートに記入することで、家の耐震性を得点で表すもので、国土交通省住宅局監修『わが家の耐震診断と補強方法』などに基いています。木造軸組構法で建てられた2階建て住宅にのみ対応し、パソコンで計算できるソフトがインターネット上でも配付されています。
点数は1.地盤基礎、2.建物の形、3.壁の配置(つりあい)、4.筋交い、5.屋根、6.壁の割合、7.老朽度の7項目について記入し、すべてを乗じた数字が総合評価となります。総合評価が1.5以上であれば「安全だと思います」、0.7以下だと「倒壊の危険があります」と判断されます。こうした判断の表現方法からも分かるように、あくまで目安であり、1.5以上の点数があるからといって絶対に倒壊しないとは言えません。
古い家だと耐震診断はした方が良いかもしれません。こちらのサイト→で、いろいろな事例を見られるかもしれません。
木造簡易耐震診断表。国土交通省住宅局圏彦「わが家の耐震診断と補強方法」などに基づいたソフトを用いて、診断したい住宅の平面図(専門的なものでなくても可)をインプットすることで結果を出す。あくまで目安と考えたい。